近年、巧妙化の一途を辿るサイバー攻撃。ひとたび情報漏えいが発生すれば、企業の信頼失墜、損害賠償請求、そして事業継続の危機に繋がりかねません。
さらに、単純なミスや不正など内部要因での大規模な情報漏えいも後を絶ちません。
このウェビナーでは、各分野の専門家が最新のサイバー攻撃や情報漏えいの事例を解説し、組織全体でサイバー攻撃への対策や被害を受けた後の行動、実践に沿ったセキュリティ教育方法を解説します。
イー・ガーディアングループCISO
兼 EGセキュアソリューションズ取締役CTO
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インターネット利用やサービス提供において、認証はセキュリティの最重要課題です。
本講演では、まずパスワード認証の現状の課題について概説した後に、現在問題となっているオンライン証券での認証突破の手口や、サービス側と利用者側の対策について説明します。
オンライン証券を題材にしていますが、インターネットサービス共通の内容です。
イー・ガーディアングループCISO 兼 EGセキュアソリューションズ取締役CTO
ウェブアプリケーションセキュリティの第一人者。脆弱性診断やコンサルティング業務のかたわら、ブログや勉強会などを通じてセキュリティの啓蒙活動を行う。 著書「体系的に学ぶ 安全なWebアプリケーションの作り方 第2版」は、“徳丸本”と呼ばれ広くウェブ従事者に支持されている。
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立命館大学 情報理工学部教授
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情報システムのセキュリティを考える上で抜け落ちがちなのが、不正アクセスを含むセキュリティ上の事故=インシデントへの対応です。
本講演では、情報システムの障害からの回復力であるレジリエンスに焦点を当て事業継続計画に災害対応だけではなく情報システムの事故対応を含めることを提案します。
立命館大学 情報理工学部教授
京都大学博士(工学)
1995年 京都大学大学院工学研究科博士後期課程研究指導認定退学。
京都大学大学院工学研究科助手、和歌山大学システム工学部講師、京都大学大学院工学研究科助教授、京都大学学術情報メディアセンター准教授を経て、2011年総務省技官。通信規格と情報セキュリティ施策に従事。2013年より現職。
総務省やデジタル庁でセキュリティ確保に関わる委員会の委員を務める。内閣府公文書管理委員会委員。暗号技術検討会(CRYPTREC)委員。地方公共団体システム機構代表者会議委員。
NPO情報セキュリティ研究所代表理事、NPOデジタル・フォレンジック研究会会長、(一財)情報法制研究所理事、京都府警察サイバーセキュリティ戦略アドバイザー、和歌山県警察サイバー犯罪対策アドバイザー、滋賀県警察サイバーセキュリティ対策委員会アドバイザー、芦屋市CIO補佐官。
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森・濱田松本法律事務所 弁護士
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サイバー攻撃の脅威が年々増大する中、法的な義務として、組織のサイバーセキュリティ体制の整備、情報の安全管理、製品の安全管理が求められる例が増えています。
本ウェビナーでは、どのような法令に基づきどのようなサイバー攻撃対策の義務が課されているのかを分かりやすく解説します。
森・濱田松本法律事務所 弁護士
主要取扱分野はサイバーセキュリティ、個人情報保護・プライバシー、IT・ICT。サイバー攻撃対策として、事前の体制整備等の取組、攻撃を受けてしまった後の被害拡大防止のための事後対応について豊富な知見を有する。
元内閣官房内閣サイバーセキュリティセンター(NISC)上席サイバーセキュリティ分析官、慶應義塾大学大学院政策・メディア研究科特任准教授、サイバーセキュリティ法制学会理事。総務省、警察庁、経済産業省などで有識者委員を歴任。
近時の著書として「クロスセクター・サイバーセキュリティ法」(商事法務NBL連載中)、『情報刑法I サイバーセキュリティ関連犯罪」(弘文堂、2022年)、『60分でわかる!改正個人情報保護法超入門』(共著、技術評論社、2022年)ほか多数。
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日本シーサート協議会 運営委員長
CISSP、情報処理安全確保支援士、Certified SIM3 Auditor、NTTセキュリティ・プリンシパル
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セキュリティ教育や対策指示の際、「やらされ感」がまん延し、思うような効果が出ていないのではと感じることはありませんか。(セキュリティは大事というのが理解されているはずにも関わらず!)
どうしてそうなってしまうかを深堀りして理屈を知り、やらされ感を感じてしまう構造から脱却するために、どのような実践が効果的か、著者のこれまでの研究や日本シーサート協議会の事例を踏まえて解説します。
日本シーサート協議会 運営委員長
CISSP、情報処理安全確保支援士、Certified SIM3 Auditor、NTTセキュリティ・プリンシパル
1998年 日本電信電話株式会社に入社。企業向け通信システムの設計・構築業務を経て、2009年よりNTTプラットフォーム研究所に移籍しコンピュータセキュリティ対応能力(シーサート)の研究の傍ら、日本シーサート協議会の活動を通じて国内へのシーサートの普及啓発を行う。
2015年よりNTTコミュニケーションズ株式会社にてシーサートおよびバグバウンティ体制立ち上げ、2023年よりNTTセキュリティ・ジャパンおよび日本電信電話株式会社にてNTTグループのシーサートを運営する。日本シーサート協議会においては2018年からトレーニング講師・運営委員・副運営委員長を経て、2023年から現職。
明治大学 客員研究員(2011~2014)、東京電機大学CySec講師(2015~)、越後湯沢セキュリティワークショップ運営委員(2016~)、インターネットウィークプログラム委員(2023~)などの啓発活動にも従事。
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LRM株式会社 取締役COO
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高度化・巧妙化するサイバー攻撃やインシデントは「人の行動」が引き金となって発生しています。 技術的な対策だけでは防ぎきれないこれらのリスクに対して、従業員一人ひとりのリテラシー向上=セキュリティ教育の強化がますます重要になっています。 本ウェビナーでは、、企業が直面している人に起因するセキュリティ課題と、実際に各組織がどのようにセキュリティ教育へ取り組んでいるのかについて、具体例を交えて解説します。
LRM株式会社 取締役COO
2014年にLRM株式会社に入社。
マーケティングや営業、採用を手掛けつつ、2016年に取締役COOに就任。現在は、トップセールスとしての営業活動も継続しつつ、広報部門の管掌取締役を務めている。
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グローバルセキュリティエキスパート株式会社 サイバーセキュリティ事業本部 コンサルティング統括部 第一コンサルティング部
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サイバー攻撃は、突然やってきます。被害に遭われた多くの企業は「まさか自分たちが狙われるとは・・・」と振返ります。この”まさか”を自分事として考え、サイバー攻撃の備えとするインシデント対応訓練の必要性について解説します。
グローバルセキュリティエキスパート株式会社 サイバーセキュリティ事業本部 コンサルティング統括部 第一コンサルティング部
セキュリティコンサルタントとして、多数の企業に対してインシデント復旧支援やインシデント対応演習の企画・実施を支援。さらにCSIRTの構築支援やISMSの導入支援などを通じて、企業のセキュリティ体制強化を幅広くサポートしています。
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LRM株式会社 情報セキュリティコンサルタント
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サイバー攻撃への備えが進む一方で、情報漏えいの原因の3割は「内部要因」によるものとされています。
内部不正や従業員のミス、退職者による情報持ち出しなど、組織の内部から起こる脅威は見えづらく、対策が後手に回りがちです。
本ウェビナーでは、実際の情報漏えい事例をもとに、どのような背景で内部不正が発生するのか、そしてどのような対策が有効なのかを、わかりやすく解説します。
LRM株式会社 情報セキュリティコンサルタント
ISMS/ISO27001などの認証取得コンサルティングを中心に担当。コンサルティングにおいて、顧客企業の導入システムや運用フローを深く理解し、企業の意向に寄り添った無駄のない情報セキュリティ体制構築を心がけている。ITや開発業務の知見を活かしながら、業務実態に即したルール策定を支援するコンサルティングには、企業規模問わず厚い信頼が寄せられている。
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※予告なく変更になる可能性があります
日時 | 2025年7月16日(水) 13:30-17:00 |
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費用 | 無料 ※途中参加、途中退出可能です。 |
締め切り | 開催日当日の開始時間まで。 |
開催場所 |
Zoom(オンラインセミナー) ※Zoomアカウントをお持ちでない方もご参加いただけます。
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主催 | LRM株式会社 |
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