はじめに

パソコンやスマホ、サーバなどの情報機器を使う上で欠かせないのがソフトウェアです。

ソフトウェアはとても便利で、うまく活用すれば、業務効率を大きく向上させ企業の業績に貢献してくれることもあります。

こうしたソフトウェアですが、なかには個人向けのものと法人向けのものが用意されている製品があります。アンチウイルスソフトなどはその代表です。

比べてみると、個人向けのもののほうが価格帯も安く、場合によっては無償で提供されている場合もあります。

機能面で大きく違うわけではない場合も多いのですが、なぜ個人向けと法人向けが分かれているのでしょうか。

また、個人向けのサービスを法人で利用することは問題があるのでしょうか。

法人向け製品を利用するメリット「管理機能の充実」

法人向けソフトウェアの大きな特徴として「充実した管理機能」が挙げられます。

管理者権限を持つアカウントからは各ソフトウェアの利用状況が一覧できるようになっていて、ログ取得やリソース管理、アップデート状況の把握などが容易に実現できます。

逆にこうした機能のない個人向けのソフトウェアを使ってしまうと、誰がどのようにソフトウェアを利用しているのか把握できなくなってしまいます。

その結果、一部のソフトウェアが最新でなかったり、個人用の端末などにデータを持ち出されたりといった情報セキュリティ上のリスクを抱えることになります。

ライセンスの観点から個人向け製品は法人で利用できない可能性も

個人向け製品の中には利用規約で法人の利用を制限している場合があり、これに違反すると製造元から訴訟を起こされるリスクがあります。

またISMSを運用するうえでも管理策A.18.1.1「適用法令及び契約上の要求事項の特定」に関して不適合となってしまいます。

おわりに

法人向けの製品は個人向け製品に比べて価格が高い傾向にあり、また管理機能を有する分、導入に手間がかかるという声も聞かれますが、情報セキュリティを向上させるためにもソフトウェアを正しく便利に活用しましょう。