クレジットカード情報や顧客個人情報の流出など、近年、重大なインシデントは枚挙に暇がありませんが、そんなインシデントが自社で発生したら、会社の信用を大きく揺るがすことになってしまいます。
そうなる前に、従業員全員が情報セキュリティについて学ぶ必要があります。
とは言え、情報セキュリティ教育をいざやろうとしても、自社内での研修には会場の選定や資料の作成・開催タイミングの確保などなどやらなければならないことが山積みですよね。
今回は、情報セキュリティ教育を効率的・効果的に実施できるさまざまなサービスを紹介します。
また、効率的・効果的な情報セキュリティ教育を実施したい方には、実際の教育での対応がスムーズになる従業員教育Todoリストを無料で配布しています。ぜひご活用ください。
情報セキュリティ教育とは？
情報セキュリティ教育は、重大なインシデントを防ぐために事前に対策やその知識を伝え、従業員のセキュリティリテラシーを高める教育のことです。
また、セキュリティリテラシーとは、セキュリティに関する基本知識の理解、基本的なセキュリティ対策を行う能力のことです。
企業や組織におけるセキュリティ事故は、そこに所属する従業員の意識問題により、従業員本人にとって些細な問題から、大きな被害に繋がることが多々あります。
これを防ぐべく、従業員一人ひとりのセキュリティ意識の向上、セキュリティリテラシーの向上及び自社セキュリティポリシーの周知のために行う教育を情報セキュリティ教育といいます。
情報セキュリティ教育の実施により従業員のセキュリティリテラシーを高めることは、企業の根本的な情報セキュリティ対策の1つなのです。
情報セキュリティ教育の実施方法については、こちらの記事もご参照ください。
情報セキュリティ教育によって解決できる課題
情報セキュリティ教育は、サイバー攻撃や情報漏洩から自社を守ることにつながります。
情報セキュリティを強化するには、「オペレーション」「システム」「人間」の3つの視点から考える必要があります。
「オペレーション」はマニュアルやルールによるセキュリティ対策のこと
オペレーションとは、マニュアルやルールなどで指示されている手順のことです。
- 〇〇の際に〇〇から〇〇の操作をする
- 〇〇のトラブルがあったときに〇〇の操作をして上長に報告する
このように、セキュリティ対策のプロセスを明確にすることで、適切な対応ができます。マニュアルやルールによるセキュリティ対策は、
ガチガチにしてしまうと臨機応変な対応に弱くなってしまいますが、適切に実施すれば、属人性を排除した効率のいいセキュリティ対策に相応しいといえるでしょう。
マニュアルやルールは策定するだけでは意味がありません。従業員全体に周知することも忘れないようにしましょう。
「システム」はシステムのセキュリティ対策のこと
OSのバージョンを最新にする、ウイルススキャンのツールを使う、パソコンのセキュリティ対策、ファイアウォールといった、システムの対策です。
社内の情報資産を適切に把握して、限られた予算の中でもっとも効率的な対策を取ることが重要です。技術的な知識が要求されるため、情報システム部や専門的な知識を持つ担当者が船頭に立ち、導入を進めましょう。
「人間」は組織・従業員のセキュリティ対策のこと
オペレーションやシステムによるセキュリティ対策の効率を最大化させるためには、従業員一人ひとりのセキュリティ意識・知識を高めることが欠かせません。
正しい知識を持ち、セキュリティ対策を自分事として捉えられるように教育することで、人為的な情報漏洩を防ぐことができます。
「オペレーション」「システム」「人間」は、いずれも大事な要素ですが、とくに重要なのが「人間」の情報セキュリティ意識を高めることです。理由は、どんなセキュリティ対策にも人が関わるためです。
OSのアップデートをするのも、ツールを使ってセキュリティチェックをするのも、パスワードを漏洩させないよう意識するのも、すべて人間です。誰かが気を緩めてしまった途端、様々なセキュリティ対策の意味がなくなってしまいます。
従業員の情報セキュリティ意識を高めることは、企業のセキュリティ対策において一番重要です。
情報セキュリティ教育の種類
情報セキュリティ教育の種類は以下の3つです。
- 公開講座
- 講師を社内に招いた講座
- eラーニング
公開講座
従業員が講座を開催している研修に参加するものです。
オープンとも呼ばれ、様々な企業の参加者と一緒に研修を受けます。単一企業向け研修より安価かつ情報の正確性が高い反面、リソースを割き、当日は社員が現地へ向かわなければならないデメリットがあります。
講師を社内に招いた講座
講師が直々に自社に赴いてくれるため、時間のロスが少なく、専門的な研修を受けられます。その反面、公開講座やオンラインの講座よりもコストが高くなりやすくなります。
eラーニング
オンラインでのeラーニングの場合、リモートワークでも対応可能です。従業員の移動や会場利用のコストがかからないという手軽さがあります。
他の方法よりもコストが安いのが一般的で、多くの企業で採用されています。
また、時間的制約がないというのも特徴で、従業員は好きなタイミングでeラーニングの受講ができます。製品によってはアンケート機能やリアクション機能などでよりインタラクティブな教育も可能になります。
弊社で提供している「セキュリオ」は、ISMS/Pマークコンサル監修の豊富な教材によるeラーニング・今や必須となった標的型攻撃メール訓練、独自のセキュリティトレーニングといった各種機能が備わり、業界最安クラスの料金となっております。
情報セキュリティ教育の導入事例
株式会社日立ソリューションズ・クリエイト「サイバーセキュリティトレーニング」
株式会社日立ソリューションズ・クリエイトが提供する「サイバーセキュリティトレーニング」は、ホワイトハットハッカーが、教材の作成・講義を行うのが特徴のサービスです。
講義では、サイバー攻撃を受けたときの動き、マルウェア感染が拡大する様子を映像で疑似体験でき、ノウハウや、スキルの取得以外にも、セキュリティ意識の向上に大きく貢献します。
株式会社東証システムサービスは、日本取引所グループ（JPX）の情報系・売買系・清算系に係る各種システムの開発・運用を行う企業で、「脅威体験」「体験談」「対策方法」から、最新の実践に役立つスキルを修得できる感じサイバーセキュリティトレーニングを導入。
セキュリティに関する課題・改善事項を見つけることに成功しました。
株式会社サイバーディフェンス研究所「CyberDefence」
株式会社サイバーディフェンス研究所が提供する、「CyberDefence」は、Webアプリケーション・ネットワーク・組み込み機器・IoTデバイス・制御システム・ソーシャルゲームなど、様々なシステムを対象に“ハッカーの思考”にもとづくハッキングを仕掛け、脆弱性を診断します。
企業がリリースしている情報セキュリティ教育サービス
情報セキュリティ教育関連のサービスを展開している企業はいくつかあります。ここでは、そのいくつかの企業についてサービス内容をみてみましょう。
株式会社大塚商会「一般向け情報セキュリティ講座」
SI（システムインテグレーション）の老舗、株式会社大塚商会が実施している「一般向け情報セキュリティ講座」です。
フィッシング・標的型攻撃・スパイウェア・ランサムウェアなどなど、常に脅威に晒される可能性があるサイバー攻撃について解説。
これらの知識がない人材でも、セキュリティ対策ができるように、知らないメールアドレスから送られれて来たファイルは開かないなどのルールを共有することにより、セキュリティ対策する講座を展開しています。
来場・出張型の両方の企業研修を実施しており、会場のレンタルも可能なため、自社の都合に合わせた運用ができます。
JBサービス株式会社「SecuLiteracy」
JBサービス株式会社の「SecuLiteracy（セキュリテラシー）」は、スコアリングされた情報に基づいて、各企業に置ける最適なトレーニングを実施できるのが強みです。
従業員のリテラシーに合わせて、試験・動画・ゲームなど、様々な形で教育を実施したり、フィッシングメールやビジネス詐欺メールなどの訓練メールをユーザーへ送付し、従業員の対応を判断するなど、自社のリテラシーの可視化ができます。
グローバルセキュリティエキスパート株式会社 「セキュリティ教育サービス」
グローバルセキュリティエキスパート株式会社（GSX）の「セキュリティ教育サービス」は、日本初のセキュリティ全体像を網羅した教育メニューを提供します。
- EC-Council公式トレーニング
- セキュリティ人材の育成サービス
- トラップメール
- 標的型攻撃メールの訓練サービス
- Mina Secure
- 情報セキュリティを学べるeラーニングサービス
株式会社ラック 「ラックセキュリティアカデミー」
「ラックセキュリティアカデミー」は、情報セキュリティを確保すため、高いレベルのでセキュリティリテラシーを理解したプロフェッショナル人材の育成するのを目的としたサービスです。
特定の人材を作るための「担当者育成プログラム」や、組織全体のセキュリティ力を高める「一般社員向けコース」など、それぞれの人材に合わせた教育支援を実施できます。
情報セキュリティ教育ならセキュリオがおすすめ
情報セキュリティ教育なら「セキュリオ」がおすすめです。
情報セキュリティ教育クラウド「セキュリオ」は、情報セキュリティに対する、従業員のセキュリティ意識と組織のセキュリティレベルを同時に底上げできるツールです。
セキュリオを監修しているLRM株式会社はISMS認証やISO認証の取得コンサルティングで日本屈指の実績のある企業です。
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まとめ
情報セキュリティ教育に利用できるサービスについて解説しました。
情報セキュリティ教育では正しい知識を、1人でも多くの社員に効率的に教育するのを継続的に行う必要がありますが、自社のリソースだけで研修を定期的に行うのはあまり現実的ではありません。
ぜひこの機会に、便利なセキュリティトレーニングの利用を検討してみてください。
